創設して50年以上になる学習塾。大阪府大阪市に本部がある。
年齢や国籍など関係なく、誰でも通うことができる。
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公文式の理念と特長、そしてロゴへの想い
公文の理念『人材の育成から地球社会への貢献』
公文の理念
われわれは個々の人間に与えられている可能性を発見しその能力を最大限に伸ばすことにより
健全にして有能な人材の育成をはかり地球社会に貢献する
（『KUMONガイドブック』1ページより）
目指すのは、『子供の能力を最大限に伸ばす』こと
公文式は、個人別のちょうどの学習で、学年を越えて進み、お子さまの能力を最大限に伸ばすことをめざします。
（『KUMONガイドブック』5ページより）
※なお、公文式学習の特徴については、以下のページをご覧下さいませ。
学習目標は、『自学自習で高校教材を学習する』こと
その学習目標は、できるだけ早い時期に、「自学自習で高校教材」を学習することです。
（『KUMONガイドブック』5ページより）
水色のロゴ『THINKING FACE』は、公文に関わる人々の顔を表す
2001年に誕生した『KUMONのロゴ（通称：『THINKING FACE』）に描かれた顔は、教室で学び、考え、成長する子供たちの顔であり、子供たちのことを考え、成長し続ける指導者や社員たちの顔を表す。
また背景の色は、世界につながる大空や知性、誠実さを表している。
公文式の事業規模（2020年3月のデータより）
公文の事業規模についての内容。2020年3月時点のデータを基本とする。
年間売上は917億70百万円
年間売上は917億70百万円。
大半はメイン事業である教室事業による売上とされる。
世界56の国と地域に事業を拡大
日本を除いた世界56の国と地域にも事業を拡大。
またあくまで2016年時点での話だが、海外教室事業の売上はグループ総売上の半分近いという指摘もある。
海外教室事業の売上はグループ総売上の半分に迫る。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』117ページより）
受講教科数は392万（日本：144万、海外：247万）
全世界での受講教科数は約392万。
内訳は日本が約144万、海外が約247万。
※受講教科数とは、生徒一人あたりの受講教科数
例）一人の生徒が公文で算数と英語を習っていたら、受講教科数は2とカウント
※生徒数（学習者数）の公表はされていない
なお、公文は1980年に英語がスタートしてから、受講教科数単位での数え方をするようになった。
そのため、現在では国内外関わらず、生徒数（学習者数）の公表はされていない。
当然ではあるが、取り扱う教科が算数・数学のみだったときは、その限りではなかった。
教室数は24,900（日本：16,100、海外：8,800）
教室数は全世界で約24,900。
内訳は日本が16,100、海外が8,800。
教室指導者数は22,900（日本：14,400、海外：8,500）
公文式教室の指導者（教室長）は全世界で約22,900人。
内訳は日本が約14,400人、海外が約8,500人。
2016年と2020年を比較すると、事業は堅調に拡大傾向
公文の事業は堅調ではあるが、拡大を続けている。
参考として2016年と2020年までの4年を比較すると、公文が導入された国と地域数と、受講教科数、教室数、教室指導者数はともにプラスに推移している。
| 公文の事業データ | 導入された国と地域の数 | 受講教科数 | 教室数 | 教室指導者数 |
|---|---|---|---|---|
| 2016年 | 49 | 427万 | 24,700 | 22,300人 |
| 2020年 | 57 | 392万 | 24,900 | 22,900人 |
※スマホ版は表を触ると左右にスライド
※いずれもすべて日本をふくめた全世界での合計数
※教室指導者数とは教室長のこと
※ともに各年3月でのデータ
受講教科数のみマイナスとなっているが、これについての詳細は不明。
複数教科を受講する生徒が減っている何らかの理由があるのかもしれない。
▼参考に使った2016年についての資料▼
現在では世界49の国と地域に教室を展開、全世界で約427万人が公文式を学習している（2016年3月現在）。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』114ページより）
現在国内学習者数は約151万人、教室数は約1万6300教室、教室指導者数は約1万4500人。
海外学習者数は約276万人、教室数は約8400教室、教室指導者数は約7800人。
海外教室事業の売上はグループ総売上の半分に迫る。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』116、117ページより）
※学習者数というのは、生徒一人あたりの受講教科数のこと
例）一人の生徒が公文で算数と英語を習っていたら、学習者数は2とカウント
※すべて2016年3月における数字
▼参考に使った2020年についての資料▼
公文式の事業一覧
算数・数学
公文式算数・数学。
英語
公文式英語。
国語
公文式国語。
Baby Kumon（ベビークモン）
0～2歳の親子を対象にした公文式学習。
フランス語
公文式フランス語。
ドイツ語
公文式ドイツ語。
公文エルアイエル
公文式学習をベースにした書写教室。
学習療法センター
認知症の改善を目的とした『学習療法』と、脳の健康づくりを目的とした『脳の健康教室』を提供している高齢者向けのサービスセンター。
KUMON日本語プログラム
公文式日本語。
外国人が母国語から日本語を勉強できる日本語教室。
くもん出版
公文で得られた知見を元に、ドリルやカードや絵本、児童書などの出版や、知育玩具などの開発販売をしている会社。
教育機関などへの教材提供
学校をはじめとした教育機関などへの公文式教材プリントの提供。
基礎学力向上を課題とする全国約100の高校や大学に、教材の提供を行う事業もある。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』117ページより）
公文式の歴史年表
公文の歴史と年表の一覧。
なお、詳細は『公文式の歴史年表【黎明期から新時代まで】』にて。
1956年：公文の原点となる出来事が起こる
1956年：公文の原点ともいえる出来事が、とある一家で起こる。
学校で数学教師をしていた、後に公文式創設者となる公文公（くもん とおる）の息子である小学2年生の毅（たけし）の出来の悪い算数のテスト用紙が、妻：禎子（ていこ）に見つかった。
そこで禎子は、公に向かって『息子に勉強を教えてあげること』をお願いした。
このときのことを公は自著のなかで、毅の勉学面には何ら問題を持っていなかったことを明かしているが、禎子からあまりにも熱心に勉強を教えるよう言われたため、仕方なく教えることにしたと語っている。
これが公文の原点となる。
わが子の一枚のテストと、その母親の願いーーそれが、公文式算数・数学の誕生のきっかけとなったのである。
（『新「公文式算数のひみつ」』59ページより）
また当初、公は毅に勉強を教えるために学校の教科書や市販のドリルを使おうとしたが、内容が系統化されていないことに納得できず、自分で問題を自作することになる。
そしてこのとき公が自作した問題プリントが、公文式教材プリントの原型となる。
『公文式』とは、公文公会長が息子のためにつくった家庭学習用の教材がもとになり、進度別の個人学習を基本として始まった。
（『危ない公文式早期教育』129、130ページより）
公文氏の著者や自伝には、かならずといっていいほどに、『方程式』を中学で教わったときにくやしい思いをした、なぜ、これをもっと早く教えてくれなかったのかーーと憤ったという話がでてくる。
これが、公文式の創設につながっていくのだが、その根底にあるのは、『効率よく、無理なく、無駄なく』といった一種の合理主義である。
（『危ない公文式早期教育』145ページより）
1956年：算数教室として開かれる
公が考えた、毎日決まった時間に勉強させながら先取りさせていく勉強法と、教材プリントのおかげもあり、毅の学力はみるみる伸びていった。
公はこの成果を目の当たりにし、自分が息子に施したことを、もっと社会に活かしていきたいと考えるようになったと語っている。
このような学力を高める有効な方法があるのに、自分の息子など限られた子供だけにさせておくのはもったいないのではないか、たとえば同級生などもっとたくさんの子供にさせて、みんなのレベルを上げなければ、社会的にも損になるのではないか……、とぼくや家内は考えました。
（『やってみようー公文公 自伝』196ページより）
そこで同年1956年：公は自宅の2階を開放し、週3回の算数教室を開くことにした。
これが公文式教室の第一歩となる。
また最初は生徒の学年相当よりも半年ほど下げて勉強させることで、スムーズに学習させる公文式特有の学習法も、このときには既に確立していた。
その後、公の教え子であり、元小学校教員の女性に教材を渡し、同様の指導を自宅でも実施してもらうようにする形で、公文式教室の展開が始まった。
続けざまに2つの教室がオープンし、どこも大反響となる。
1958年：公文式創立
1958年7月：公文式創立。
このときはまだ『公文式』という言葉は存在していなかったが、公が続けていた算数教室の事業化が始まった。
事業化を決めた背景には、公の高知高校の同級生の会社経営者からの助言もあった。
1962年：公文式設立
1962年8月：公文式設立。
このときはじめて『公文式』という言葉が誕生した。
ちなみに『公文式』という名称は、当時広まっていた『水道方式』という数学教育法に対抗する形で名付けられたものである。
生徒数、教室数は順調に拡大し続け、ついには東京にも進出する。
同時期には、公文の経営を公の中学時代の同級生に任せるようにもなる。
1968年：公文式創設者：公文公が高校教師を引退し、公文に専念
1968年：公文式創設者である公文公が、公文に専念するため、33年間もの教師生活にピリオドを打った。
1974年：『公文式算数の秘密』が出版される
1974年：公文式創設者：公文公が自著『公文式算数の秘密』を出版。
30万部を超えるベストセラーとなり、公文の生徒数、教室数が爆発的に増える引き金となった。
一九五八年に大阪で始まった公文式は、七〇年代後半から八〇年代初期にかけて、ビッグ・バンともいえる急激な発展を遂げる。
『危ない公文式早期教育』130ページより）
ちなみに公が自著を出版した理由は単なる宣伝というだけでなく、『公文は学校でやることよりも、将来、大学進学をラクにするためのものである』という公文の理念を、広く世間に伝えるためでもあった。
1974年：アメリカ（ニューヨーク）にオープン
同じく1974年：アメリカのニューヨークでも公文式教室がオープンする。
当初、公文は海外進出に積極的ではなかったが、ニューヨークに転勤することとなった、日本で子供を公文に通わせていた家族からの要望に応えたことをきっかけに、海外へも目が向けられるようになった。
1975年：通信教育がスタート
同じく1975年：通信教育がスタートする。
これは事業の急拡大により、教室オープンが間に合わないところが出てきたことに対応するためでもあった。
1979年：生徒数50万人を突破
1979年：生徒数が50万人を突破。その後も生徒数は順調に増え続ける。
1980年：英語がスタート
1980年：公文式英語がスタート。
算数と英語の2教科体制となる。
1981年：国語がスタート
1981年：公文式国語がスタート。
算・英・国の、現在の3教科体制が整う。
1981年：国内学習者数100万人を突破
算・英・国の3教科体制となった1981年：国内学習者数が100万人を突破。
※国内学習者数とは、生徒一人あたりの学習教科数のこと
例）一人の生徒が公文で算数と英語を習っていたら、国内学習者数は2とカウントされる
※英語がスタートしてから、このような数え方となった
1995年：公文式創設者：公文公が死去
1995年：公文式創設者：公文公（くもん とおる）がこの世を去る。
公は、その生涯をかけ、公文を日本が誇る教育産業の一つに確立した。
公文教育研究会は、国内生徒数百六十五万人、海外生徒数二十七万人の規模（公文教育研究会・事務局調べ＝九三年春・現在）をもつ世界最大の民間教育産業であるという。
『危ない公文式早期教育』129ページより）
1997年：長男：毅も死去
1997年：公文式創設者：公文公（くもん とおる）の長男：毅（たけし）も死去。
公が亡くなってから、わずか2年後のことだった。
2000年：グループ経営体制に移行
2000年：グループ経営体制に移行。
2008年：創立50周年
2008年：公文式創立50周年。
2015年：新社長：池上秀徳が就任
2015年：公文の新社長に池上秀徳（いけがみ ひでのり）が就任。
池上は長年に渡り、公文の教材開発を担当してきた生え抜きである。
【新社長：池上が掲げた3つの方針】
1.既存の教室事業の強化
2.これまでのノウハウの他分野への応用
3.自学自習をサポートするICTの開発
『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』130ページを参考』
公文式創設からこれまでに変遷したこと
教科数【1教科体制から3教科体制へ】
公文は創設されて25年ほどは算数・数学の1教科のみの取り扱いだったが、現在は算数・数学に加えて英語、国語の3教科体制である。
これはまず、公文が創設された理由が、公文式創設者：公文公の息子：毅の算数のテストがきっかけであったことと、公自身も『一兎を追うものは二兎をも得る』という考えを持っていたことが関係している。
公文式教室が事業化して25年ほどは「一兎を追うものは二兎をも得る」の考えで、算数・数学の1教科のみを扱っていた。
1教科に集中すれば他教科の成績まで向上するというのが創始者の信念だった。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』69ページより）
しかし、後に公の考えが変わっていき、国語など他教科の必要性も再認識するようになる。
それが結果として、公文が1教科体制から脱して現在の3教科体制となることにつながった。
しかし、1980年代に入り、生徒数が100万人の壁を越えたところで、英語と国語の指導も開始した。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』69ページより）
海外事業への意欲【元々、公文は海外進出に意欲的ではなかった】
公文は今でこそ、日本の教育産業を代表するグローバル企業であるが、当初は海外進出には意欲的ではなかった。
しかし、1974年、ニューヨークに転勤することとなった、とある家族からの要望に応えたことで、公文は必然的に海外にも目を向けるようになる。
その家族は日本で子供を公文に通わせていたのだが、転勤先のニューヨークでも公文を続けることを願った。
この出来事が、同年にアメリカのニューヨークで公文式教室がオープンすることにつながる。
そして同じような形で他国や他の地域でも教室展開が進み、現在、公文は世界57の国と地域に教室を展開し、全世界で392万人もの学習者がいる、日本の教育産業を代表するグローバル企業となった。
※数字は2020年3月時点のもの
※学習者数とは、生徒一人あたりの学習教科数のこと
例）一人の生徒が公文で算数と英語を習っていたら、学習者数は2とカウントされる
※英語がスタートしてから、このような数え方となった
早期英才教育を巡る主張【負の遺産】
1990年代半ばまでの公文は早期英才教育の重要性を盛んに主張していた。
特に胎児に読み聞かせなどを行う胎教が、子供の知的発達を促すことができるという主張については、公文式創設者：公文公の自著を中心に繰り返し取り上げられていた。
しかし、公の死後は公文が早期英才教育自体を取り上げることはまったくと言っていいほどなくなった。
公文が胎教をはじめとした早期英才教育の効果を否定した声明を出したわけではないが、かつて販売されていた早期英才教育を推進する書籍も、現在となっては、くもん出版ではほとんど取り扱ってすらいない。
早期英才教育を取り上げなくなった確たる理由は不明だが、教育ジャーナリストの保坂展人によれば、公文が早期英才教育の効果を高らかに宣言したことで、結果として公文の生命線だった小学生の入会者数が鈍化したことが原因の一つだと指摘している。
また保坂は、公文が早期英才教育へのトーンを下げ、小学生をターゲットにすることに回帰したときの舵取りをしていたのは、公の息子であり、公文の生徒第一号でもあった公文毅であったとしている。これについては教育ジャーナリストのおおた としまさも自著のなかで取り上げている。
公文式の生徒の第1号としてその功罪を誰よりも実感しているはずの公文毅が、どんどん前のめりになっていく公文式の早期教育にストップをかけた。このことが何を意味するのかは非常に興味深い。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』188ページより）
これ以外に公文が早期英才教育を取り上げなくなった理由としては、世間からの批判の声も影響しているのかもしれない。
ちなみに現在では0～2歳の親子を対象にした公文式学習であるBaby Kumon（ベビークモン）があるが、これは早期英才教育を目的としたサービスではない。
公文式の海外事情【KUMONの歴史】（2020年3月のデータより）
日本の教育産業を代表するグローバル企業：公文の海外にまつわる情報について。
2020年3月時点では、公文は世界56の国と地域に教室を展開している。
なお、詳細は『公文式の海外事情『KUMON』についての情報一覧』にて。
海外での受講教科数は247万（日本は144万）
公文の海外での受講教科数は247万。
（日本の受講教科数は144万）
※受講教科数とは、生徒一人あたりの数
例）一人の生徒が公文で算数と英語を習っていたら、受講教科数は2とカウント
※生徒数（学習者数）の公表はされていない
なお、公文は1980年に英語がスタートしてから、受講教科数単位での数え方をするようになった。
そのため、現在では国内外関わらず、生徒数（学習者数）の公表はされていない。
当然ではあるが、取り扱う教科が算数・数学のみだったときは、その限りではなかった。
海外の教室数は8,800（日本は16,100）
海外で開かれている公文式教室は8,800。
（日本の教室数は16,100）
公文式の海外教材について
日本の教材がそのまま現地語に翻訳されるのが基本
海外で使われる公文式教材プリントは、基本的には日本で使われているものをそのまま現地語に翻訳する形で使われている。
これはそもそも公文式教材が日本の学校カリキュラムをベースにして作られていなかったからこそ可能だった。
例）公文では算数・数学教材で図形問題や文章題がほぼ出題されないなど
公文式への海外の反応
発展途上国で高い人気
世界のなかでも、どちらかというと公文の人気は発展途上国にあるようだ。
どちらかといえば公教育整備が遅れている発展途上国での人気が高い。
そのような国や地域の、教育熱心な富裕層がKUMONを選んでいるのである。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』115ページより）
アジア系の人々からの支持が高い
アジア系の人々からの人気が高いことも特徴とされている。
北米やヨーロッパでもアジア系の人々からの支持が圧倒的に高い傾向がある。
コツコツ努力型の学習法はやはりアジア系の人々への受けがいいのかもしれない。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』115ページより）
公文式の海外展開のきっかけは、とある家族からの要望だった
当初、公文は海外進出に積極的ではなかった
公文は今でこそ、日本の教育産業を代表するグローバル企業であるが、当初は海外進出には意欲的ではなかった。
海外進出は、『ニューヨークに転勤しても、公文を続けたい』という、とある家族の願いに応えた結果
しかし、ニューヨークに転勤することとなった、とある家族からの要望に応えたことで、公文は必然的に海外にも目を向けるようになる。
その家族は日本で子供を公文に通わせていたのだが、転勤先のニューヨークでも公文を続けることを願ったのだ。
この出来事が、1974年にアメリカのニューヨークで公文式教室がオープンすることにつながる。
公文とKUMONの違いと共通点
海外での月謝は高め
海外での公文の月謝は、現地の物価と比較すると安いとはいえない。
日本では安価だとされる公文式だが、海外での月謝は現地の物価に比較すると実は決して安くない。
たとえばアメリカでは1教科あたりの約130ドル（約1万3600円）の月謝である。
シンガポールでは145シンガポールドル（約1万900円）、フィリピンで約2000ペソ（約4300円）、インドで2500～5000ルピー（約4000～8000円）、など、富裕層でないと通えない。
一方で、イタリアの財団の支援を受け、フィリピンの貧困街には80名限定で月謝無料の教室も開設している。バングラデシュでは、BRACというNGOと共同して、やはり貧困層への教育支援を行っている。子供たちが貧困を抜け出すための社会的インフラとしてもKUMONは重要な役割を果たしているのだ。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』115、116ページより）
教材や指導法、経営体制は世界共通
教材はさきに述べた通りだが、公文では教材にくわえて指導法、経営体制も世界共通である。
教材や指導法が世界共通であるだけでなく、指導者が教室経営者を兼ねる原則も、指導者が規定の単位の研修を受けなければいけないルールも、世界共通だ。
（『なぜ、東大生の3人に1人が公文式なのか？』115ページより）
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